イルミナティカードの予言⑱軍産複合体編
Military-industrial complexとは軍産複合体のことである。さらに軍産複合体とは戦争から利益をむさぼる、政治、経済、軍事の連合体である。国際外交のヒエラルキーはこれが大きく反映される。
戦争から経済的利益を得る政治的・経済的集団，特に戦争に迎合する産業にかかわっている集団のこと。
先進諸国に顕著にみられる事態であるが，アメリカにおける国防総省 (ペンタゴン) を中心とする軍部と巨大な軍需産業群との癒着した関係や相互依存体制をさす場合が多い。
第2次世界大戦の過程で巨額の軍事支出，税制上の優遇措置，政府の軍需生産施設の貸与や払下げなどを通してアメリカ経済の軍事化が急速に進展したが，戦後も冷戦状況のもとで軍部と軍需産業部門との結びつきは強まり，特に朝鮮戦争以後両者の協力ないし相互依存体制は人的交流や兵器の研究，開発部門にまで及んだ。
こうして軍産複合体は政治的，経済的に，さらには研究開発面においても巨大な影響力をもつにいたり，1961年 D.アイゼンハワー大統領が退任演説のなかで「民主主義への脅威」になっていると警告を発したほどであった。
ロッキード・マーチン、ノースロップ・グラマンの誕生、ボーイングによるマクドネル・ダグラスの買収などにより、軍需産業は巨大化した。
世界的な兵器メーカーのほとんどは米国の会社だが、英国のBAEシステムズやフランス、ドイツ、スペインの「エアバスグループ」（EADS）も米国勢に比肩しうる規模を誇っている。
平和は敵である。
戦争をやテロでマネタイズしているわけだ。
武器商人は危機がそこにあることを心理的に追い込み兵器を購入させる。そうやって常に危機を起こしたりしてプロパガンダ的に有事を発生させる。
イラクに大量破壊兵器がある！といって開戦を始めたが、大量破壊兵器は出てこないという戦争特需を狙っているのではないかという疑念が付きまとう結果に終わった。
またISの武器はロンドンの紛争武器研究所が調べたところ、アメリカ産の武器が多い。
非常にきわどいが、有事の危機管理は大切な事なのだが、軍産複合体のシステムのタクティクスの上を歩いていないか？という視点で物事を見ることは大事な事である。
国際貢献という名の元に見当違いな金額で兵器を購入していないかなど、国民は目を養い、監視することが必要である。国家の暴走するかしないかは国民のリテラシーの問題だ。
また国際的視点が必要とされる。
